スポーツインストラクターの障害者雇用。資格は必要？給与は？

こちらでは、スポーツインストラクター（トレーナー）の障害者雇用に関する情報をまとめています！

スポーツインストラクター（トレーナー）の障害者雇用はある？

インターネットで調べた結果、以下のようなスポーツジム（および関連事業）で障害者採用がされているようです。

こちらは公式サイトで障害者採用について公表されています。

ただし、希望のインストラクターで採用されるかは適性や経験によるようで、配属については一般事務から店舗運営まで幅広いです。

その他、一般に公開されていない非公開求人までチェックしたい場合には、有名エージェントサイトへの無料会員登録をおすすめします。

ここからはスポーツインストラクターのお仕事そのものについても見ましょう。

インストラクター＝指導員のとおり、スポーツの技術指導を行う専門職になります。

各スポーツのクラブチームやスクール、フィットネスクラブに勤務し、一般の方から勤務先によってはプロ選手まで指導を行うことがあります。

また、特定のスポーツの技術指導だけでなく、トレーニング器具の使用方法や練習メニューの作成、体調管理体づくりのための栄養学、ケガ予防パフォーマンス向上のための運動生物学など、求められるスキルは幅広いです。

運動・トレーニングの指導	ストレッチ、筋トレ、有酸素運動などを適切に指導
フォームチェック	正しい姿勢・動きの指導、ケガ予防のための補助
カウンセリング	体力や目標に応じた運動プランの提案、メンタルサポート
安全管理	怪我防止、緊急時の対応、施設・器具の安全点検
スケジュール管理	レッスンやパーソナルトレーニングの時間調整・予約管理
記録・報告書作成	トレーニング進捗、体力測定結果などの記録・報告

スポーツインストラクターを名乗ること自体に資格は必要ありませんが、知識や技術を裏付けるためには相応の根拠が必要になりますし、”○○の資格必須”など募集の条件に盛り込まれていることもありますので、そのような意味では必要になる場面が多いと思われます。

有名どころでいいますと、JSPO（日本スポーツ協会）の公認スポーツ指導者資格などがあります。

レベルによって段階、区分がさまざまですが、入り口となるスタートコーチなどは1日の講習と試験で取得できるものもあり（これが就職に有利に働くかは別として）、今は小学生のスポーツチームでも所持者が在籍していることが必須となりつつあります。

JATI（日本トレーニング指導者協会）が認定する資格です。

固定概念や根性論ではなく、科学的根拠に基づいたプログラム作成など行うことができる知識と指導について能力の裏付けができる資格になります。

スポーツインストラクターとして現場で実践できるスキルを身に着けることができます。

資格取得のためには72時間に及ぶ講習を受講し、その後の認定試験に合格する必要があります。

3段階の資格がありますが、上級のトレーニング指導者はトップアスリートへの指導レベルといわれています。

一般の合格率は90%台といわれていますが、その分事前の講習や必須科目がかなりのボリュームになっているようですね。

厚生労働大臣が認定する資格で、国民の健康増進を目的として設置されています。

健康づくりの知識だけでなく、生活習慣病、特定健診などの知識も身につけます。

誰でも受験できるわけではなく、体育系大学卒業、もしくは医療系資格を所持し健康運動指導士養成講習会を就労するか、これらの学歴や資格がない場合には養成校へ入校し養成講座を修了する必要があります。

資格所持者は、スポーツの現場だけでなく、医療、介護などの分野でも活躍しています。

その他、民間の資格であったり、特定のスポーツの資格だったり、様々なものが存在しています。

勤務先は多岐にわたりますので、そのような意味ですと就職の幅は広いといえそうです。

スポーツジム・フィットネスクラブ	パーソナルトレーニング、マシン指導、グループレッスン、有料レッスンの企画など
スイミングスクール	幼児〜大人への水泳指導、水中運動、競泳選手の養成
スポーツ教室・クラブチーム	サッカー、野球、テニス、陸上などの技術指導、試合運営、コーチング
学校（小〜高校・大学）	体育の授業、部活動の指導、体力測定、安全指導など
介護施設・リハビリセンター	機能回復訓練、歩行訓練、椅子体操、認知症予防体操
企業の健康事業・福利厚生	社員向けの運動教室、健康診断後の運動指導、ストレス軽減プログラムなど